2025年3月17日、韓國?SBSは「加熱する韓國の乳幼児向け私教育の実態(tài)を海外メディアが報じた」と伝えた。

英紙フィナンシャル?タイムズは現(xiàn)地時間16日、「韓國の競爭は6歳未満の子どもの半數(shù)を入試『學習塾』へと追い込んでいる」と伝え、「學習塾とは英語、數(shù)學、科學などの科目を教える機関で、韓國では非常に大きな産業(yè)として定著している」と説明?！赣Hは子どもが最高の大學を出て數(shù)少ない大手大企業(yè)に就職し高収入を得ることを願って、厳しい競爭に勝たせようと、こうした學習塾に依存する」と分析している。

また、こうした私教育の費用負擔の増加は、若者が出産を忌避する理由の一つとなっており、世界最低水準まで落ちている韓國の出生率に大きな影響を及ぼしているとも伝えたという。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「學校の上に塾が存在する國」「私教育が公教育を支配している」「教師も『塾で教わってこい』と言うよ（笑）」「公教育を強化し、私教育を大幅に減らす政策も出せないとは、教育部は何をしているのか」「私教育、住宅価格を何とかできたら、その人は英雄になるし、人口も増えるのにね」「結婚しない、子どもを作らない理由は何かはっきり分かっているのに直さない國。自殺率世界一」「本當にこの國はどうかしている」などの嘆きの聲が多數(shù)寄せられている。（翻訳?編集/麻江）