香港メディアの香港01は5日、2025年に放送予定のテレビドラマ「零日攻擊 ZERO DAY」を紹介する記事を発表した。同ドラマは臺灣で初めて放送される、中國人民解放軍の臺灣侵攻を想定して創(chuàng)作されたフィクションで、米國メディアは「悪夢が業(yè)界を刺激してタブーが打破された」と評したという。

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「零日攻擊 ZERO DAY」は11月に撮影が終了し、25年に放送される予定だ。出演は高橋一生、連俞涵、杜汶沢など。中國人民解放軍が臺灣を軍事攻撃して戦爭狀態(tài)になった場合に、臺灣社會が直面する可能性のある事態(tài)を描く。総統(tǒng)選を経て新たな総統(tǒng)の就任日が近づく時期に、中國軍が臺灣南東の海域で対潛哨戒機(jī)が撃墜されたとして、捜索および救助が必要だという名目で臺灣を海上封鎖し、さらに上陸作戦を開始する。臺灣の対外航運は完全に途絶し、株価暴落と銀行の取り付け騒ぎが発生する。

ネット配信された「零日攻擊 ZERO DAY」の予告編の再生回數(shù)は、すでに100萬回を突破した。香港01記事は、長期にわたり、臺灣を訪れる観光客は臺灣について、大陸側(cè)の脅威に直面していても驚くほど楽観的という印象を持ち続けてきたとする見方を紹介。さらに、中國政府は臺灣に対する主権を主張し、武力行使の可能性を放棄していないにもかかわらず、臺灣の娯楽業(yè)界は大陸側(cè)の臺灣侵攻の話題を意図的に避けてきたと主張した。米紙ウォールストリート?ジャーナルは同作品を、「中國大陸の臺灣武力統(tǒng)一の悪夢が、臺灣の娯楽産業(yè)にタブーを破る作品を作らせた」と評した。

「零日攻擊 ZERO DAY」は制作にあたり、総統(tǒng)府內(nèi)での撮影を許可され、臺灣政府?文化部の資金援助も受けた。そのため、政権黨である民進(jìn)黨の支持を獲得するための政治宣伝の作品との批判が出た。しかし李遠(yuǎn)文化部長は、政治宣伝映畫はこのような恐ろしい光景を描くことはできないと述べて否定した。李部長はさらに、「自らの最大の恐怖に立ち向かうことができる社會こそ、健全な社會だ」と述べて、臺灣の文化産業(yè)が論爭のあるテーマに觸れ始めたことを歓迎する考えを示した。

臺灣ではドラマの「零日攻擊 ZERO DAY」以外に、大陸側(cè)の臺灣侵攻を扱う劇畫やゲームも注目されるようになった。例えば劇畫「燃える西太平洋」は、在任中のトランプ米大統(tǒng)領(lǐng)が、米軍を派遣して臺灣に侵攻した中國軍の撃退を支援する物語だ。

同作品作者の梁紹先氏によると、18年にネット上で連載を開始した際には、反応はあまりなかった。しかし、22年に當(dāng)時のペロシ米下院議長が臺灣を訪問したことを受けて中國軍が臺灣を包囲するような方式で軍事演習(xí)を行ったことで、狀況は一転した。販売數(shù)はそれ以前の7倍に達(dá)したという。

また、作家の朱悠勲氏は、最近になり自分が審査員を務(wù)める一部の作文コンテストでは、応募者である若者が戦爭に関する作品を提出することが増えていると説明し、「かつては見たことがなかった」と表現(xiàn)した。朱氏によると、臺灣で発表される文學(xué)作品でも同様な傾向があり、今後も続くと考えられるという。

「零日攻擊 ZERO DAY」の腳本家兼統(tǒng)括プロデューサーの鄭心媚氏は、大陸による侵攻に関連する新たな創(chuàng)作ブームは臺灣の民衆(zhòng)の心理の変化が関係していると述べた。鄭氏は、臺灣の人々は表面上は脅威を感じていないように見えるが、実際には恐怖が存在しているとの見方を示した。鄭氏はさらに、臺灣がますます米國寄りになるにつれて、中國大陸側(cè)の北京の臺灣に対する態(tài)度は一層強硬になっていると指摘。大陸側(cè)と臺灣の経済の絆はすでに斷裂しており、かつては多くの臺灣人が中國大陸側(cè)との経済の提攜に期待を寄せていたが、すでにそのような気持ちはそれほど強くないという。（翻訳?編集/如月隼人）