2024年8月13日、中國(guó)メディアの第一財(cái)経は、日本で南海トラフ地震臨時(shí)情報(bào)（巨大地震注意）が発表されたことを受け、日本から中國(guó)に向かう航空券の価格が急上昇するなどの影響が出ている一方、東京や大阪などでは大きな混亂は見(jiàn)られないと報(bào)じた。

記事は、8日に日向?yàn)─钎蕙哎衰隶濠`ド7．1の地震が発生し、南海トラフ地震臨時(shí)情報(bào)が発表されて以降、日本から中國(guó)に戻る航空券の価格が「ロケット式」に急上昇し、中國(guó)國(guó)內(nèi)の各航空會(huì)社は日本行き航空券の変更やキャンセルなどの対応に追われたと紹介。靜岡の伊豆半島など南海トラフ地震の影響が大きいとされる地域では宿泊予約のキャンセルが相次いでおり、中國(guó)のオンライン予約サービス攜程（トリップ?ドットコッム）が「近ごろ確かに日本の宿泊施設(shè)をキャンセルする客が多い」とコメントしたことを伝えた。

一方で、東京や大阪、京都に滯在している華人はいずれも「身の回りで物資の買い占めといった狀況は発生しておらず、スーパーの在庫(kù)も潤(rùn)沢。地震について議論する人も別段いない」と語(yǔ)り、地震よりも長(zhǎng)期間続いている高溫の影響で飲料水の供給がひっ迫していると明かしたことを紹介。ある華人は「スーパーで防災(zāi)用品を買うのは主に外國(guó)人。日本人は地震にはもう慣れっこだから」と語(yǔ)ったことを伝えている。

その上で、大きな地震から數(shù)日が経過(guò)したものの気象庁はまだ南海トラフ地震臨時(shí)情報(bào)を解除していないものの、12日には大地震の前兆となるような近くの不規(guī)則な変化は見(jiàn)られないとの見(jiàn)解を示したと紹介。特に避難をする必要はないものの、日ごろの備蓄や避難所を改めて確認(rèn)し、地震発生時(shí)には直ちに避難體制を取れるよう呼びかけているとした。

記事は南海トラフについて長(zhǎng)さがおよそ800キロで、日本の南西沿岸に位置し、靜岡県から九州南端にまで延びていると紹介。1707年には2011年の東日本大震災(zāi)に次ぐ巨大地震を引き起こし、その後1854年、1944～46年に大きな地震を発生させているとし、特に46年のマグニチュード8の地震では7メートル近い津波が襲って約1330人が死亡したと伝えている。（翻訳?編集/川尻）