2023年2月14日、韓國メディア?アジア経済は「梨花女子大學(xué)エコ科學(xué)部の崔在天（チェ?ジェチョン）碩座教授が、今世紀中に6度目の大絶滅が起きる可能性があると警告した」と伝えた。碩座教授とは、寄付金で研究活動をするよう大學(xué)に指定された教授のことだ。

記事によると、崔氏は同日に出演したラジオ番組で、「前回、5度目の大絶滅は6500萬年前に発生し恐竜が絶滅したが、ついに6度目が訪れる」「これまでの5大絶滅は隕石（いんせき）の衝突や火山の噴火など天変地異が原因だったが、6度目の大絶滅は靜かに進んでいる」と指摘した。

崔氏は6度目の大絶滅の根拠に食糧難を挙げている。ロシアによるウクライナ侵攻で重要な穀倉地帯であるウクライナが食糧輸出が不可能な狀況になり世界中で穀物価格が高騰していること、気候変動による問題なども指摘し、「経済協(xié)力開発機構(gòu)（OECD）加盟國中、絶滅危機國の2位は日本」だと診斷。食糧問題と安保が結(jié)合されれば、日本は大絶滅の危険に陥る可能性があるとしている。

ただ、崔氏は「日本よりさらに危険な國、OECDで最も危険な國は韓國」だと警告。「韓國は製造業(yè)の成長で豊かになったが、食糧はほぼ海外に依存しており、その現(xiàn)実が足かせになっている」と説明している。日本の學(xué)者たちも「日本は韓國よりやや狀況がまし」と見ているという。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「気候変動に少子化に食糧難まで…。本當に韓國は消滅してしまいそうだな」「基本は農(nóng)業(yè)だ。農(nóng)業(yè)が崩壊すれば自動車も半導(dǎo)體もおしまいだ」「國が農(nóng)業(yè)を軽視しているのだから、何の対策ができようか」「食糧自給率24％。韓國の未來は危うい。農(nóng)業(yè)、漁業(yè)従事者をないがしろにしてきた政府にも責(zé)任がある」「山を切り崩し土地の開発を進め、高層マンションばかり建ててきた政府の責(zé)任だ。一歩先のことを読むこともできない。半導(dǎo)體も大事だけど、遺伝工學(xué)や生命、科學(xué)の分野にもっと投資すべきだ」「樸正熙（パク?チョンヒ）元大統(tǒng)領(lǐng)は後々のことを考えてグリーンベルト（開発制限區(qū)域）を指定したのに、今の政治家たちはそれを解除して開発ばかり進めている」「最も己を客観視できない國が韓國だ。問題をきちんと認知できないだけじゃなく、指摘されたら反発する。大きな社會問題やイシューがあると和合ではなく分裂する」「今からでも遅くない。マンションを増やすためだと言って農(nóng)地を潰さず、農(nóng)畜産業(yè)を育成しよう」「大絶滅が來る前に、生活苦でみんな死んでしまうよ」などの聲が寄せられている。（翻訳?編集/麻江）