2022年1月13日、韓國(guó)メディア?アジア経済は、「日本沈沒(méi)は現(xiàn)実になるか？富裕層は日本を捨て始めた」と題する記事を公開(kāi)した。

記事は、日本の経済週刊誌「週刊ダイヤモンド」の鈴木崇久副編集長(zhǎng)が同誌の1月15日號(hào)に、「日本を見(jiàn)捨て始めた富裕層、沒(méi)落ニッポンを襲う『七重苦』」とのタイトルで特集記事を掲載したことを紹介。その中で鈴木氏が、「日本の國(guó)際的地位は経済成長(zhǎng)率、株価の上昇率、教育環(huán)境、通貨の購(gòu)買(mǎi)力、財(cái)政健全性など、多くの局面で墜落しつつある」とし、「富裕層をはじめとした情報(bào)感度の高い人々は、そんな日本を見(jiàn)捨て始めている」と語(yǔ)ったことを伝えた。

また鈴木氏は「（富裕層は）その身を日本に置きながらもマネーの海外逃避を加速させている」とし、「危機(jī)狀況に気付かず行動(dòng)を起こせなければ、『ニッポン沈沒(méi)』の道連れになりかねない」と警告。日本では日本の素晴らしさを稱賛する書(shū)籍やテレビ番組が人気を集めてきたが、「これは日本人が世界の中で自信を失ってきた裏返し」とし、「今は日本禮賛ブームに酔いしれられないほど『ニッポン沈沒(méi)』の現(xiàn)実を突き付けられている」と主張した。

そして新型コロナウイルスの感染拡大によって日本の「デジタル後進(jìn)國(guó)」ぶりがあらわになると當(dāng)時(shí)に、今は財(cái)政膨張、日本株離れ、金融所得課稅の強(qiáng)化、悪い円安、資源高スパイラル、脫炭素地獄、教育後進(jìn)國(guó)という「七重苦」に襲われていると指摘したという。

この記事を見(jiàn)た韓國(guó)のネットユーザーからは、「日本や中國(guó)のことより自國(guó)の問(wèn)題を気にすべき」「韓國(guó)の方が先に沈沒(méi)すると思う」「少子化により韓國(guó)は國(guó)の存続自體が危ぶまれている」「そんなことより大統(tǒng)領(lǐng)選挙の方が大事」「韓國(guó)も自國(guó)の禮賛に酔いしれてるし、自滅の道を進(jìn)んでる。しっかりしよう」「世界10位の國(guó)が世界3位の國(guó)を心配する必要はない」など、韓國(guó)の狀況をより不安視する聲が多く寄せられている。（翻訳?編集/丸山）