2021年3月1日、36Krは、中國ブランドのスマートフォンが日本市場で苦戦する中、iPhoneが高いシェアを保ち続けている理由について考察する記事を掲載した。

記事はまず、「IDCが先日発表した2020年9～12月の日本のスマートフォン市場報告で、iPhoneが52．6％のシェアを獲得したことが明らかになった」と説明。

その上で、「華為技術(shù)（ファーウェイ）、小米（シャオミ）、OPPO、VIVOといった中國ブランドは日本市場に定著できていないが、その原因は非常に複雑だ」と指摘?！赶M習(xí)慣や趣味趣向、ブランド認(rèn)知度、市場環(huán)境などが全く違うため、シャオミが得意とするコスパ戦略も日本ではなかなか通用しない。しかも、コスパ戦略についてiPhoneがすでに日本市場で十分に展開してきたことも影響している」と分析した。

そして、「iPhoneの日本での販売価格は世界で最も低いレベルになっている。それは運営事業(yè)者が長期契約の見返りとして本體価格の割引を提供しているからだ」と指摘。「例えばiPhone12の64GB版の販売価格は11萬880円だが、48回払いにして2年後に端末を返卻して機(jī)種変更すれば、支払総額が半額の5萬5440円で済むようになるといった具合だ」と説明した。

また、「iPhoneは2009年に日本市場に參入した當(dāng)初はそこまで注目されなかったが、10年以降は急速にシェアを伸ばし、特にiPhone6発売後は日本市場においてほぼ獨り勝ちの狀態(tài)になった。ちょうどi-modeなど既存の接続サービスが『賞味期限切れ』になりつつあったことも追い風(fēng)となり、より新しい技術(shù)とファッション性、クールさを求める若者を中心とする日本の主要ユーザーを獲得することに成功したのである」と論じた。

さらに、「日本の消費者は外來ブランドを受け入れにくい傾向を持つ一方で、『強いものに憧れる』という文化的情緒も持ち合わせている。これも、日本の國産ブランドが一定のシェアを持つ中でiPhoneという舶來の『絶対王者』を生む土壌を作る要因になった。iPhoneが最強、ソニーやシャープが中間層という認(rèn)識がすでに固定化して久しい日本のスマホ市場の構(gòu)図を、短期間で崩すことは難しい」とした。

記事は「時代の波に乗り、畫期的な使用體験を提供し、デザインに日本人好みの精緻さを盛り込み続けてきたiPhoneは、今後も長期にわたり日本のスマホ市場を主導(dǎo)していくことになるだろう」と予想している。（翻訳?編集/川尻）