韓國軍が「國防中期計畫」（2021～25年度）で導(dǎo)入を検討中とされる軽空母と原子力潛水艦をめぐり、左派系のハンギョレ新聞は「朝鮮半島に果たして必要か」と正面から疑義を呈した。同紙は「兵器體系（尻尾）が北東アジアの平和の全體（胴）を揺るがすことがありうるという懸念が出ている」とも伝えた。

軽空母について同紙は「韓國は中國や日本とは作戦條件が異なる」と指摘?！溉毡兢咸窖螭酥泵妞筏皮辍⒑Ｉ献鲬閰^(qū)域が広大だ。中國も海岸線だけで1萬キロほどにもなる。しかし、韓國はこれらの國と比べてみると空母の導(dǎo)入は必要ないという意見は進(jìn)歩?保守の區(qū)別なく同意されていた」と斷じた。

続いて「朝鮮半島が空母なのに、空母の導(dǎo)入は非効率」とも説明。慶南大學(xué)極東問題研究所のキム?ドンヨプ教授の「朝鮮半島と近隣海域を考えれば、清州や原州などの基地はそれ自體が立派な甲板なのに、あえて海に空母を浮かべる理由はない。特に空母に載せられる(垂直離発著型の)戦闘機(jī)のF-35Bより、作戦半徑が300キロほど広い（通常型の）F-35A（最大1100キロ）があるという點でも、軽空母の導(dǎo)入は非効率的だ」との見方を紹介した。

さらに「軽空母自體が『攻撃的な軍事力』だという點で、今後衝突の原因となることがありうるという分析も出ている」と言及。中央大學(xué)のイ?ヘジョン教授は「われわれが中國と軍拡競爭をするということは想像できないことで、これは日本とも同じだ」とし、「（軽空母などによって）中國に見下されないようにし、日本から獨島（日本名?竹島）を守り、北朝鮮の武力も抑止できるということだが、（兵器體系の運(yùn)用過程での）それ以上の軍事的緊張に対しては深く考えていないようだ」と危懼した。

ハンギョレ新聞は文在寅大統(tǒng)領(lǐng)の選挙公約でもある原潛建造も俎上（そじょう）に載せた。「1隻あたり1兆5000億ウォン（約1300億円）前後の費用が予想される高性能の原子力潛水艦が韓國の作戦區(qū)域にふさわしいのかという疑問がまずある」と問題視。キム?ドンヨプ教授は「高性能の原潛と言っても、相手を探知できる距離は10キロ以內(nèi)で、北朝鮮の潛水艦を常に探知するためには、北朝鮮の領(lǐng)海に入っていなければならないことを意味する」とし、「それ自體が問題になりうること」と述べた。

記事は原潛の短所にも觸れ、「原子力動力裝置とタービンの減速裝置から出る騒音を消すことができない。原子爐を止めることができないからだ」と解説?！袱啶筏恁钎）`ゼル潛水艦の方がエンジンを停止し、隠密に移動できる。戦場の條件により、どの潛水艦が有利かの斷言は難しい」とした。（編集/日向）