2011年3月14日、中國の國営通信社?新華社のニュースサイトは、日本で東日本大震災(zāi)が発生し、物流に多大な影響が出ていることによって、一部のスーパーマーケットやコンビニエンスストアで商品が一時(shí)的に不足する狀況が起きているが、便乗値上げといった事態(tài)は見られないと報(bào)じた。

【その他の寫真】

新華社の記者が震災(zāi)後の14日、関東地區(qū)のスーパーマーケットやコンビニエンスストアを訪れたところ、すぐに食べられるパンや、インスタントラーメン、ジャガイモ、玉ねぎ、ミネラルウォーターといった保存の利く食料品はすでに店頭から姿を消していることに気づいた。

各店とも商品の仕入れを増やし、購入制限を行っているにもかかわらず、消費(fèi)者の需要に追いつかない狀況となっているが、どの店でも便乗値上げはまったく見られず、一部の野菜は天候が溫暖になったことで価格が下降しており、混亂は少ない。

11日に激しい地震が発生し、巨大な津波にも襲われ、その後も強(qiáng)い余震がたびたび起きているが、余震は今後1カ月にわたって続くと専門家は話していることから、東日本の住民を中心に不安が強(qiáng)まっており、食料品など避難生活に対応できるよう準(zhǔn)備を行う人が増えている。（翻訳?編集/岡田）